どーも！！
オロチんです。
最近よく聞くテレワークと言うワードをよく耳にしますよね。
そして今回こんな記事も見つけました。
経団連は、新型コロナウイルス感染拡大防止策として取り組みが進むテレワーク・在宅勤務の実態調査をまとめた。テレワーク・在宅勤務を実施している会員企業は９７・８％と、ほとんどで取り組みが始まっている状況だ。
今回の調査は今月１４～１７日に全会員企業１４７０社を対象に実施。前回行った２月２８～３月４日の調査では、実施・実施予定企業が６８・６％だったことから、新型コロナの感染拡大と政府の緊急事態宣言発令を受け、大幅に実施企業が増えたことを示している。
その一方、今回調査で、テレワークや在宅勤務者数の割合については、金融、電力、生活必需サービスなどの事業を除いたベースで、８割以上とした回答は３６・１％、７割以上８割未満が１６・３％で、両方を合わせても５２・４％という状況だった。
政府は人と人との接触を「最低７割、極力８割」減らす目標を掲げているが、経団連の会員企業のほとんどである大企業でも、その水準を達成するのは難しいことが浮き彫りになった。
テレワーク実施の障害要因としては「情報管理を含めた業務の性質」という回答が７４・８％を占めた。一定の出勤者が必要な製造拠点などでも実施が難しいもようだ。
引用：ヤフーニュース
この記事を見てテレワークを、導入している職種について気になった方もいると思います。
なので今回はこのテレワークの職種につて、”どんな職業がテレワークを導入しているのか？”また”テレワークにつてい”ご紹介していこうと思います。
テレワークとは？
ではいったいテレワークっていったい何なのか？
テレワークについてネットで調べると、以下の項目が出てきました。
テレワークとは、
情報通信機器等を活用して、時間や場所の制約を受けずに、
柔軟に働くことができる形態のことを指します。「tele=離れた場所」、「work=働く」という意味の単語を
合わせた造語であり、遠隔勤務、転じて在宅勤務などの意味もあります。テレワークを行なう人を、テレワーカーと呼び、
国土交通省の定義では「1週間に8時間以上、職場以外で
ICTを使って仕事をする人」となっています。また、テレワークは、3つのタイプに分かれています。
●外勤型
営業職など、オフィス以外の場所で仕事をする方のテレワーク(在宅勤務)。
基本的には自宅から直行直帰で、会議などの必要があるときに出社します。●内勤型
サテライトオフィスなど、決められた場所で仕事する方の
テレワークのことを言います。●通勤困難型
育児や介護、また障害など、通勤困難者が
在宅勤務を中心として仕事をするテレワークを指します。引用：https://partners.en-japan.com/qanda/desc_871
以上がテレワークについてです。
つまりテレワークとは、場所を選ばない働き方で、在宅ワークとはちょっと違うみたいです。
ただ意味合い的にはほとんど同じみたいですね。
テレワークの職種とは？
ではそのテレワークを行える職種とはいったい何のか？
このことについて以下の職種が挙げられます。
- 事務作業
- 資料の作成
- 企画
- デザイン
- プログラミング
- ライティング
以上がテレワークを行える職種となっております。
こう見るとやはりパソコンを使った作業などがメインとなっており、どうしても職場に行かないといけない現場、加工、医療などは含まれていません。
ただいま現場など、必ずオフィスに出勤しないといけない方は今後のことを考えて転職先を考えるのもいいかもしれませんね。
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今後はもっとオンライン化が進む？
今回コロナウイルスの影響で、自粛要請が出たり自宅で仕事ができる方はテレワークにつとるなど、大きな変化が起きました。
そして今後このような働き方はどんどん主流にはなってくると思います。
と言うのも家で仕事ができるなら、わざわざ一角に人を集めて仕事をさせるより仕事ができる方できない方の見分けがつきますし、なんにせよこのような事態が起きても柔軟に対応ができるのでほとんどメリットしかないと思います。
そして5Gが導入されればもっとスピーディーに仕事を進められるので、無駄にオフィスに勤務したりする必要性がなくなると思います。
最後に
今後のことについては、まだわかりませんが少なくとも働き方は変えていかなければならないと思います。
それを踏まえても、この2020年と言う時代は変化が試される時代なのかもしれません。
このテレワークと言う働き方を考えて、今後の転職活動も考えなければいけませんね。